不動産営業マンが伝えたい 海外からオンラインで家探しするときのポイント【現役プロが本音で解説】

不動産営業マンが伝えたい 海外からオンラインで家探しするときのポイント【現役プロが本音で解説】

【監修】角名 達矢

(株)ホンネ不動産創業者、宅地建物取引士、不動産業界20年以上。22歳の時に就職した会社にて不動産業界の慣例・慣習があまりにもひどく衝撃を受け、実務を経験した後27歳で独立。TVメディアに多数出演。賃貸仲介・売買仲介ともに経験豊富です。

はじめに:海外からの部屋探し、実はハードルが高い?

”海外での勤務や留学、帯同生活を終えて日本に帰国する“
一見すると「日本に戻るだけ」と思いがちですが、実は帰国前の準備で最もネックになりやすいのが家探しです。

特に「海外から日本の賃貸をオンラインで探す」となると、物件探し・内見・契約といったプロセス全てが遠隔で行われるため、ちょっとしたミスや認識違いでトラブルになるケースも。

不動産営業として、これまで数多くの帰国サポートをしてきた経験から、今回は海外からでも安心して家を探すためのポイントを本音でお伝えします。

不動産営業マンが教える「海外から家を探すときのリアルな落とし穴」

内見せずに契約→イメージと違った失敗談は多い

「写真と間取り図だけで決めたけど、実際に住んでみたら日当たりが悪かった」「思ったより周辺がうるさかった」など、内見なしでの契約は“ミスマッチ”のリスクが高まります。

オンライン家探しでは、映像や写真だけでは伝わらない情報がどうしても抜け落ちます。物件そのものだけでなく、共用部や周辺環境もしっかりチェックするには「内見代行」や「動画ツアー」が欠かせません。

「保証会社に通らない」事例もある(帰国者ならではの事情)

海外勤務であっても、日本での収入実績が直近で途切れていると、保証会社の審査でつまずくことも。
「現地通貨の給与明細しかない」「海外口座の残高証明しか出せない」といった状況では、管理会社が難色を示すこともあります。

海外収入だと証明書類が不足することも

たとえば米ドルやユーロでの支払い明細しかない場合、日本の審査基準に当てはめにくいという実情があります。
この場合は「日本の会社からの辞令」「帰国後の雇用契約書」など、帰国後の安定収入があることを証明できる書類をあらかじめ準備しておくのがポイントです。

「賃貸管理会社がオンライン対応できない」ケースも

全ての管理会社が、オンライン契約や郵送対応に慣れているわけではありません。
「対面で来店必須」「印鑑持参で書類提出」など、いまだに紙文化が根強いところもあります。

対応可否は不動産会社により異なるため、帰国者対応に慣れている会社を選ぶことがスムーズな家探しにつながります。

「問い合わせしても返答が遅い・ない」ことが普通に起きる

時差の問題もありますが、それ以前に「そもそも問い合わせ先が管理会社に届いていない」「確認に時間がかかっている」など、タイムリーに返事が来ないのは日常茶飯事です。

特にハイシーズン(1〜3月)は、空室状況も日々変わるため、スピード感のある不動産会社かどうかが問われます。

オンラインで失敗しない家探しのためにやるべきこと【準備編】

住みたいエリア・優先順位を明確にしておく

「通勤時間は何分以内」「子どもは保育園に通わせたい」「スーパーや病院が近くにあると安心」など、優先したい条件をリストアップしておくことが大切です。

おすすめは“絶対条件/できれば条件”で分けること。そうすれば、希望に合う物件が見つかったとき即決しやすくなります。

日本側で郵送物・緊急連絡先を受け取れる家族がいると安心

契約書類の郵送や連絡先として「国内の住所・電話番号」が求められる場面が少なくありません。
身内や親戚の協力が得られるなら、「一時的に代理で受け取ってもらえる住所」を用意しておきましょう。

収入証明・在職証明・本人確認書類をデジタルで準備

メール・LINEなどでやり取りする場合、書類をスキャンまたはPDFで用意しておくとスムーズです。

<特に求められやすいもの>

  • パスポートまたは在留カードのコピー
  • 現地勤務先の給与明細や在職証明書
  • 日本での銀行口座や納税情報(帰国後に必要)

本帰国の時期と一時滞在先を同時に計画する

「帰国便のチケットを先に取ったけど、入居できる物件がまだ決まっていない…」というケースは意外と多いです。

そんな時は、マンスリーマンションやウィークリーホテルを数日間だけ抑えておくと、焦らず対応できます。

信頼できる「帰国者対応の不動産会社」を見つけるには?

「帰国者サポート」を明言しているか

会社のHPで「帰国者の部屋探しをサポートします」と書かれているかは重要なチェックポイント。
この表記がある会社は、帰国に伴う課題や不安を熟知している可能性が高いです。

LINEなどでスムーズにやり取りできる体制か

時差をまたぐやり取りでは、「LINEで気軽に連絡できる」「画像や動画を送ってくれる」など、対応の柔軟性が大きな安心感につながります。

内見代行や動画対応の柔軟性があるか

担当者が「現地に行って動画を撮ってくれる」「オンライン通話で物件を紹介してくれる」といった体制が整っていれば、現地に行かずに判断できます。

契約手続きをオンラインで完結できるか(郵送対応など)

契約書の記入・返送、保証会社の申込みなど、郵送またはオンラインで完結できる体制があるか確認を。

実際にあった!帰国前に家探しをした人の成功事例・失敗事例

成功例|希望条件を事前共有+動画内見で納得の物件に出会えた

40代・駐在帰国の方
希望エリアや家賃・間取りを明確に共有してもらったことで、候補物件を数件に絞ってご提案。
担当が現地で内見代行+動画を撮影し、納得のうえで契約までスムーズに進みました。

失敗例|問い合わせ先から返事が来ず、結局ホテル暮らしに…

30代・単身帰国の方
大手ポータルから物件問い合わせを行ったものの、管理会社の返事が2週間来ず。帰国1週間前になって物件が決まらず、急遽マンスリーマンションに宿泊することに…。

現役営業マンが伝えたい「オンライン家探し」で絶対やってほしい3つのこと

対応が早い不動産会社に“早めに相談”する(物件は日々動く)

人気エリアは空室が埋まるスピードも早いため、「少し早いかな?」と思っても相談を始めてOKです。

<早期相談のメリット>

  • 審査や準備に余裕を持てる
  • 動画対応や代行内見を依頼しやすい
  • 不安や不明点を事前にクリアにできる

「ここが不安」と思ったら曖昧にせず質問する

オンライン家探しは“情報の非対称性”が課題になりやすいため、少しでも気になる点は遠慮なく聞くことが重要です。

<質問例>

  • 日当たりはどうですか?
  • 騒音や周辺の治安は?
  • 共用部の清掃頻度は?

渡航前に一時滞在先を押さえることで、精神的にも余裕ができる

仮住まいが確保されているだけで、「住む場所がない」という不安が和らぎます。
そこから落ち着いて本契約へ移行する、という流れを作るのもひとつの手です。

まとめ|帰国者の家探しは、スピードと信頼性がカギ

海外からでも、オンライン家探しは可能です。
ただし、成功させるためには“事前準備”と“信頼できる不動産会社”の存在が必要不可欠。

実際に部屋を見られないからこそ、

  • どれだけ事前に情報共有できるか
  • 担当者がどれだけ柔軟に動いてくれるか

が成果を左右します。

もし帰国後の住まいに不安があるのなら、まずは以下より気軽にLINEで相談してみてください。

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【監修】角名 達矢

(株)ホンネ不動産創業者、宅地建物取引士、不動産業界20年以上。22歳の時に就職した会社にて不動産業界の慣例・慣習があまりにもひどく衝撃を受け、実務を経験した後27歳で独立。TVメディアに多数出演。賃貸仲介・売買仲介ともに経験豊富です。